2010年08月24日 11:00

「2010年版　異業種企業の化粧品事業戦略調査」レポートを発刊！　　　－新規参入が再加速・異業種企業の生き残り戦略とは？－

異業種から化粧品業界への新規参入は、2006年をピークに落ち着きをみせたが、2008年から再び食品・飲料系企業の参入が活発化してきている。サントリーウェルネスやアサヒフード＆ヘルスケアがその代表格である。既に参入を果たしている富士フイルムや双日コスメティックスなどは、川上から川下までのバリューチェーンを強化することで事業の拡大を狙うなどの生き残り戦略を強めている。市場が成熟した中で新規参入を果たした異業種企業は、今後どのような事業展開をしていくのかを中心にレポートしている。

●概要
2009年の化粧品総市場は前年比7.8％減の1兆3,902億円（経済産業省化学工業統計）。1946年以来、最大の下げ幅を記録した。一方、主要な異業種企業40社の化粧品販売高は11.8％増の812億円。化粧品総市場の落ち込みとは対照的に、異業種企業の好調ぶりを示す結果となった。
異業種からの新規参入は2006年をピークにいったん落ち着きをみせたが、2008年以降、健康食品市場の伸び悩みなどを背景に、サントリーウエルネスやアサヒフードアンドヘルスケアといった食品・飲料系企業が化粧品市場へ本格参入する動きが再び活発化している。また、富士フイルムが化粧品市場で大躍進を遂げたことを追い風に、シルヴァンやコスメドステラ、双日コスメティックスといった技術・原料系企業が自社で化粧品ブランドを立ち上げることで、川上から川下までのバリューチェーンを強化する動きもみられる。
このため2010年度以降についても、化粧品総市場は微減～微増推移が続くとみられるが、異業種企業の化粧品販売高は当面2桁成長を維持する見通し。これに伴い、これまでは化粧品と直接結びつかない“意外性”や“話題性”が先行していた異業種企業だが、今後はその商品力・販売力にますます注目が集まることは必至である。
当資料では、今後も高い成長性が期待できる異業種企業に焦点を当て、参入から10年以上を経た古参企業からここ1～2年の間に参入した新参企業までを徹底調査。化粧品市場の競争がますます激化するなか、異業種企業が生き残りをかけてどのような戦略を展開するのか、各社の参入経緯や製造・販売体制、4Ｐ（製品・価格・流通・プロモーション）の観点などから多角的に分析している。

TPCマーケットレポート
「2010年　異業種企業の化粧品事業戦略調査」
http://www.tpc-osaka.com/detail.php?prod_code=mr0100031

●発刊日2010年7月1日
●体裁：Ａ４判　156頁
●頒価：製本版91,350円（税込）、CD-ROM版10,500円（税込）
注）CD-ROMは製本版をご購入いただいたお客様のみのご提供となります。

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