■Web社内報、導入のポイント
(1) 印刷社内報とのすみ分け
社内コミュニケーション・ツールとして、Web社内報だけで運用していくのか、印刷社内報と併用するのか、当然ながら大きく異なる。併用する場合は、それぞれの発行目的、編集方針を明確にし、同じようなコンテンツが掲載されないよう、それぞれの存在理由を明確にする。その上で、相互に誘導したり、補完しあったりするよう、有機的な連携を目指す。単独で存在させるのではなく、双方を閲覧することでより理解が深まるような仕掛けにする。
(2) Web社内報の構築
Web社内報、つまりは広報部主体で運用する電子的コミュニケーション・ツールの構築にはいろいろな方法がある。既存のイントラネットをベースに構築するケースもあると思うが、情報システム部との兼ね合いから、なかなか前に進まず断念するケースもよくある。そこで、全く別のプラットフォームで広報部だけで運用できるASPを利用するケースが増えている。IDとパスワード管理の上で、自宅でも閲覧できるようにする場合は、ASPを利用するのが善いであろう。
(3) アクセス向上のポイント
閲覧率のアップには、更新をこまめにして、更新したことを告知することがポイントである。常にいろいろな情報がアップされている、動きがある、というイメージを植えつけないといけない。更新告知以外には、Web社内報への入り口を社内イントラの最も目立つ場所にする。或いは、端末を立ち上げると、まずWeb社内報が立ち上がるように設定しておく場合もある。それ以外には、階層を深くせずに、ワンクリックですぐに読みたいものが読めるようにするとか、文章量を少なくするとかである。
(4) 更新頻度について
更新頻度は、多いところはほぼ毎日なんらかの記事がアップされている。少なくとも月1回は更新したい。速報性というWeb社内報の特性を活かしきれないようであれば、導入する意味合いがない。毎月1回まとめてアップするのではなく、情報が入手できたら随時アップするなどして、「動きのある」ものにしたい。掲載する記事内容に「敷居」を下げることで、記事が集まりやすいようにするとか、通信委員なら誰でも投稿できるようにするとかして、多くの記事を集める仕掛けも必要である。
(5) 告知方法について
Web社内報のトップ画面に更新情報を掲載することは一般的かと思う。目立つようにマークをつけるとか、更新日時を掲載するとか、多くは、うえから最新情報がテキストで羅列されるパターンかと思う。そのほかPush型の告知としては、随時メールで告知するとか、1週間に1回、告知内容を掲載したメールを送信するとかがある。いずれにせよ、なんらかの方法で告知しておかないと、導入当初はアクセスされない懸念があるので、様々な方法で告知をしていくことがポイントである。
※上記の提言内容が掲載されている、社内報担当者向け冊子
『だれも教えてくれなかった 社内広報術』をご希望の方は、下記アドレスまで、
「社内報担当者向け冊子希望」と件名に記載してご連絡ください。
web-info@soei.co.jp
●株式会社 創英
東京 新宿区新宿1-12-1 〒160-0022
大阪 大阪市中央区南船場1-17-11 〒542-0081
●メールでのお問い合わせは
web-info@soei.co.jp
●電話でのお問い合わせは
創英 東京 03-3341-5676 担当 山本・中井
(1) 印刷社内報とのすみ分け
社内コミュニケーション・ツールとして、Web社内報だけで運用していくのか、印刷社内報と併用するのか、当然ながら大きく異なる。併用する場合は、それぞれの発行目的、編集方針を明確にし、同じようなコンテンツが掲載されないよう、それぞれの存在理由を明確にする。その上で、相互に誘導したり、補完しあったりするよう、有機的な連携を目指す。単独で存在させるのではなく、双方を閲覧することでより理解が深まるような仕掛けにする。
(2) Web社内報の構築
Web社内報、つまりは広報部主体で運用する電子的コミュニケーション・ツールの構築にはいろいろな方法がある。既存のイントラネットをベースに構築するケースもあると思うが、情報システム部との兼ね合いから、なかなか前に進まず断念するケースもよくある。そこで、全く別のプラットフォームで広報部だけで運用できるASPを利用するケースが増えている。IDとパスワード管理の上で、自宅でも閲覧できるようにする場合は、ASPを利用するのが善いであろう。
(3) アクセス向上のポイント
閲覧率のアップには、更新をこまめにして、更新したことを告知することがポイントである。常にいろいろな情報がアップされている、動きがある、というイメージを植えつけないといけない。更新告知以外には、Web社内報への入り口を社内イントラの最も目立つ場所にする。或いは、端末を立ち上げると、まずWeb社内報が立ち上がるように設定しておく場合もある。それ以外には、階層を深くせずに、ワンクリックですぐに読みたいものが読めるようにするとか、文章量を少なくするとかである。
(4) 更新頻度について
更新頻度は、多いところはほぼ毎日なんらかの記事がアップされている。少なくとも月1回は更新したい。速報性というWeb社内報の特性を活かしきれないようであれば、導入する意味合いがない。毎月1回まとめてアップするのではなく、情報が入手できたら随時アップするなどして、「動きのある」ものにしたい。掲載する記事内容に「敷居」を下げることで、記事が集まりやすいようにするとか、通信委員なら誰でも投稿できるようにするとかして、多くの記事を集める仕掛けも必要である。
(5) 告知方法について
Web社内報のトップ画面に更新情報を掲載することは一般的かと思う。目立つようにマークをつけるとか、更新日時を掲載するとか、多くは、うえから最新情報がテキストで羅列されるパターンかと思う。そのほかPush型の告知としては、随時メールで告知するとか、1週間に1回、告知内容を掲載したメールを送信するとかがある。いずれにせよ、なんらかの方法で告知しておかないと、導入当初はアクセスされない懸念があるので、様々な方法で告知をしていくことがポイントである。
※上記の提言内容が掲載されている、社内報担当者向け冊子
『だれも教えてくれなかった 社内広報術』をご希望の方は、下記アドレスまで、
「社内報担当者向け冊子希望」と件名に記載してご連絡ください。
web-info@soei.co.jp
●株式会社 創英
東京 新宿区新宿1-12-1 〒160-0022
大阪 大阪市中央区南船場1-17-11 〒542-0081
●メールでのお問い合わせは
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