日本PGP株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：北原真之、以下日本PGP）は、4月1日より、中小規模事業所に最適なディスク全体暗号化製品「PGP(R) Whole Disk Encryption Workgroup Edition」を単価4,980円（10ライセンス以上の場合の希望小売価格）に大幅値下げするキャンペーンを開始します。
今回提供する「PGP Whole Disk Encryption Workgroup Edition」は、中小規模事業所やワークグループなどの組織向けのディスク全体暗号化ソリューションで、ノート PC やデスクトップ PC、USB メモリなどのリムーバブルメディアに記録された重要なデータを保護することができます。専用の管理サーバーやデータベースなどを必要とせず、Windowsマシン上で簡単に動作させることができる管理アプリケーションを中心としているため、導入が簡単で、管理が容易です。なお、当キャンペーンは2010年末で終了します。
【簡易な導入と使いやすい管理コンソールで 10 人から 150 人規模の組織を保護】
本製品は、Microsoft Windows 上で動作する管理ツールである「PGP Whole Disk Encryption Controller」 と、各クライアントマシンにインストールする「PGP(R) Whole Disk Encryption」 ソフトウェアから構成されます。
以下の機能と特徴をそなえ、中小規模の事業所にとって必要十分で効果的な暗号化環境を実現します。
■情報漏えいリスクの低減
ノート PCやデスクトップ PC、および USB メモリなどリムーバブル メディアを暗号化し、情報を保護することにより、パートナーや法規制からの情報セキュリティやプライバシー保護の要求に対応できます。
■シンプルで直観的な運用管理
使いやすい管理画面を通して、簡単なクリック操作でポリシーを設定できます。
■透過的なエンド ユーザー環境
エンド ユーザーの操作に影響を与えることなく、バックグラウンドで自動的に動作します。
■コンプライアンスへの対応
詳細なサマリー ログおよびレポートにより、監査時にコンプライアンスに対応していることを示すことができます。
【管理用ソフトウェアPGP Whole Disk Encryption Controller】
PGP Whole Disk Encryption Controller (WDE Controller) は、専用のサーバーやデータベースを必要とせずに既存の Windows マシン上で動作させることができるシンプルで直感的な管理アプリケーションです。運用時に必要なのは Windows の基本的な管理レベルの知識で、GUI からのクリック操作のみでポリシー設定済のインストールパッケージを作成することができ、一般的なソフトウェア配備ツールを利用して各クライアント マシンにインストールすることができます。
【クライアント用ソフトウェア PGP Whole Disk Encryption】
PGP Whole Disk Encryption （WDE）は、ノート PCやデスクトップ PC、および USB メモリなどリムーバブル メディアの情報を保護するための、スピーディで費用対効果の高い暗号化ソリューションで、包括的かつ継続的なディスク全体の暗号化を提供します。暗号化された情報は継続的に不正アクセスから保護されるため、知的財産、顧客やパートナーの重要情報、企業のブランドに強力なセキュリティを提供します。
＜製品構成及び機能概要＞
今回提供する「PGP Whole Disk Encryption Workgroup Edition」は、中小規模事業所やワークグループなどの組織向けのディスク全体暗号化ソリューションで、ノート PC やデスクトップ PC、USB メモリなどのリムーバブルメディアに記録された重要なデータを保護することができます。専用の管理サーバーやデータベースなどを必要とせず、Windowsマシン上で簡単に動作させることができる管理アプリケーションを中心としているため、導入が簡単で、管理が容易です。なお、当キャンペーンは2010年末で終了します。
【簡易な導入と使いやすい管理コンソールで 10 人から 150 人規模の組織を保護】
本製品は、Microsoft Windows 上で動作する管理ツールである「PGP Whole Disk Encryption Controller」 と、各クライアントマシンにインストールする「PGP(R) Whole Disk Encryption」 ソフトウェアから構成されます。
以下の機能と特徴をそなえ、中小規模の事業所にとって必要十分で効果的な暗号化環境を実現します。
■情報漏えいリスクの低減
ノート PCやデスクトップ PC、および USB メモリなどリムーバブル メディアを暗号化し、情報を保護することにより、パートナーや法規制からの情報セキュリティやプライバシー保護の要求に対応できます。
■シンプルで直観的な運用管理
使いやすい管理画面を通して、簡単なクリック操作でポリシーを設定できます。
■透過的なエンド ユーザー環境
エンド ユーザーの操作に影響を与えることなく、バックグラウンドで自動的に動作します。
■コンプライアンスへの対応
詳細なサマリー ログおよびレポートにより、監査時にコンプライアンスに対応していることを示すことができます。
【管理用ソフトウェアPGP Whole Disk Encryption Controller】
PGP Whole Disk Encryption Controller (WDE Controller) は、専用のサーバーやデータベースを必要とせずに既存の Windows マシン上で動作させることができるシンプルで直感的な管理アプリケーションです。運用時に必要なのは Windows の基本的な管理レベルの知識で、GUI からのクリック操作のみでポリシー設定済のインストールパッケージを作成することができ、一般的なソフトウェア配備ツールを利用して各クライアント マシンにインストールすることができます。
【クライアント用ソフトウェア PGP Whole Disk Encryption】
PGP Whole Disk Encryption （WDE）は、ノート PCやデスクトップ PC、および USB メモリなどリムーバブル メディアの情報を保護するための、スピーディで費用対効果の高い暗号化ソリューションで、包括的かつ継続的なディスク全体の暗号化を提供します。暗号化された情報は継続的に不正アクセスから保護されるため、知的財産、顧客やパートナーの重要情報、企業のブランドに強力なセキュリティを提供します。
＜製品構成及び機能概要＞
*「PGP Whole Disk Encryption Workgroup Edition」の詳細な技術仕様は、下記URLにてご参照下さい。
http://www.pgp.com/jp/products/packages/pgp_wde_we/index.html
（注：当製品は PGP(R) Universal Serverを管理コンソールとした製品体系へのupgradeは行えません。）
価格及びキャンペーン対象期間
希望小売価格 ： 4,980円/1ライセンス（税別：10ライセンス以上の場合、ライセンスおよびサポート費含む）
キャンペーン対象 ： 10ライセンス以上
対 象 期 間 ： 2010年4月1日～2010年内のご注文受付分
実施販売代理店 （キャンペーンに関するお問い合わせ先）
株式会社アクト・ツー
日本アイ・ビー・エム株式会社
株式会社日本システムディベロップメント
【日本PGP株式会社（PGP Japan K.K.）について】
日本PGP株式会社は、PGP(R)製品の販売と技術・パートナーサポートの国内拠点として、米国PGP コーポレーションの100%出資子会社として、2005 年5月に設立されました。日本PGPは、アジア太平洋地域の中心拠点として、大切な役割を担っています。
URL: http://www.pgp.com/jp/
【PGPコーポレーション（PGP Corporation）について】
米国PGPコーポレーションは、電子メールとデータの暗号化分野における企業向けデータ保護のグローバルリーダーです。PGP(R)のソリューションは、世界178カ国、110,000社を超える大小の企業や政府機関によって利用されています。その中には、Fortune(R)100企業の95%、Fortune(R) Global 100企業の75%、ドイツのDAX 指数対象企業の87%、イギリスのFTSE 100 指数対象企業の51%に当たる企業が含まれています。
URL: http://www.pgp.com/
【報道関係者およびアナリストからのお問い合わせ先】
PGPコーポレーション/日本PGP株式会社 日本国内広報エージェンシー
株式会社グラムスリー 担当：望月
Tel: 03-6402-0303 Fax: 03-6402-0302 Email: pgp@gram3.co.jp
将来的な見込みに関する記述における免責事項
本プレスリリースの内容の一部は、PGPテクノロジを実装または活用したPGP製品の入手性、計画、納入、目標、開発、予定される機能、期待されている利益および競争力に関する記述など、将来的な見込みに関する記述が含まれています。製品機能の強化、プラットフォームのサポートの改善、または追加機能に関するあらゆる記述は、PGPコーポレーション独自の裁量によって変更される可能性があります。将来的な記述に含まれるあらゆるPGPテクノロジおよび製品は、PGPコーポレーションが開発を決定し、さらにPGPコーポレーションが市販を決定した場合のみ利用可能になります。実際に利用可能になる形態は、将来的な見込みに関する記述の内容とは著しく異なる場合があります。このような大きな相違の原因となる、PGPコーポレーションが直面するリスクおよび不確定性の例としては、以下のものが挙げられます。予期しない技術上の問題に関連するリスクまたはPGPコーポレーション製品の最終開発段階および発売時に発生するソフトウェアのエラー。PGPコーポレーション製品の競争力を低下させる、または製品の機能変更が必要になる、セキュリティ、暗号化、および認証市場における技術上、法規制上、あるいは規格上の変更。企業による暗号化スイート、セキュアな電子メール、インターネットテクノロジ、または関連する規格の導入の遅延。このプレスリリースに含まれる将来的な見込みに関する記述は、プレスリリース作成時点のものであり、PGPコーポレーションはそれらの記述を更新する義務を負いません。また、PGPコーポレーションはそれらの記述で予測された結果と実際の結果が著しく異なることについて責任を負いません。
PGPおよびPGPロゴはPGPコーポレーションの登録商標です。本文書内で使用される製品やブランド名は各所有者の商標、あるいは登録商標です。当該商標や登録商標は、各所有者が単独で所有権を有するものです。
http://www.pgp.com/jp/products/packages/pgp_wde_we/index.html
（注：当製品は PGP(R) Universal Serverを管理コンソールとした製品体系へのupgradeは行えません。）
価格及びキャンペーン対象期間
希望小売価格 ： 4,980円/1ライセンス（税別：10ライセンス以上の場合、ライセンスおよびサポート費含む）
キャンペーン対象 ： 10ライセンス以上
対 象 期 間 ： 2010年4月1日～2010年内のご注文受付分
実施販売代理店 （キャンペーンに関するお問い合わせ先）
株式会社アクト・ツー
日本アイ・ビー・エム株式会社
株式会社日本システムディベロップメント
【日本PGP株式会社（PGP Japan K.K.）について】
日本PGP株式会社は、PGP(R)製品の販売と技術・パートナーサポートの国内拠点として、米国PGP コーポレーションの100%出資子会社として、2005 年5月に設立されました。日本PGPは、アジア太平洋地域の中心拠点として、大切な役割を担っています。
URL: http://www.pgp.com/jp/
【PGPコーポレーション（PGP Corporation）について】
米国PGPコーポレーションは、電子メールとデータの暗号化分野における企業向けデータ保護のグローバルリーダーです。PGP(R)のソリューションは、世界178カ国、110,000社を超える大小の企業や政府機関によって利用されています。その中には、Fortune(R)100企業の95%、Fortune(R) Global 100企業の75%、ドイツのDAX 指数対象企業の87%、イギリスのFTSE 100 指数対象企業の51%に当たる企業が含まれています。
URL: http://www.pgp.com/
【報道関係者およびアナリストからのお問い合わせ先】
PGPコーポレーション/日本PGP株式会社 日本国内広報エージェンシー
株式会社グラムスリー 担当：望月
Tel: 03-6402-0303 Fax: 03-6402-0302 Email: pgp@gram3.co.jp
将来的な見込みに関する記述における免責事項
本プレスリリースの内容の一部は、PGPテクノロジを実装または活用したPGP製品の入手性、計画、納入、目標、開発、予定される機能、期待されている利益および競争力に関する記述など、将来的な見込みに関する記述が含まれています。製品機能の強化、プラットフォームのサポートの改善、または追加機能に関するあらゆる記述は、PGPコーポレーション独自の裁量によって変更される可能性があります。将来的な記述に含まれるあらゆるPGPテクノロジおよび製品は、PGPコーポレーションが開発を決定し、さらにPGPコーポレーションが市販を決定した場合のみ利用可能になります。実際に利用可能になる形態は、将来的な見込みに関する記述の内容とは著しく異なる場合があります。このような大きな相違の原因となる、PGPコーポレーションが直面するリスクおよび不確定性の例としては、以下のものが挙げられます。予期しない技術上の問題に関連するリスクまたはPGPコーポレーション製品の最終開発段階および発売時に発生するソフトウェアのエラー。PGPコーポレーション製品の競争力を低下させる、または製品の機能変更が必要になる、セキュリティ、暗号化、および認証市場における技術上、法規制上、あるいは規格上の変更。企業による暗号化スイート、セキュアな電子メール、インターネットテクノロジ、または関連する規格の導入の遅延。このプレスリリースに含まれる将来的な見込みに関する記述は、プレスリリース作成時点のものであり、PGPコーポレーションはそれらの記述を更新する義務を負いません。また、PGPコーポレーションはそれらの記述で予測された結果と実際の結果が著しく異なることについて責任を負いません。
PGPおよびPGPロゴはPGPコーポレーションの登録商標です。本文書内で使用される製品やブランド名は各所有者の商標、あるいは登録商標です。当該商標や登録商標は、各所有者が単独で所有権を有するものです。
