アイティメディア株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大槻利樹)は、本日、企業におけるデジタルトランスフォーメーションを実現に導く専門メディア「ITmedia DX」(アイティメディアディーエックス URL:https://www.itmedia.co.jp/topics/dx.html )を開設しました。情報サイトとDX専門デジタルイベント「ITmedia DX Summit」を同時展開することで、企業のDX推進を強力に支援していきます。
名称: ITmedia DX(アイティメディアディーエックス)
URL: https://www.itmedia.co.jp/topics/dx.html
名称: ITmedia DX(アイティメディアディーエックス)
URL: https://www.itmedia.co.jp/topics/dx.html
■背景
デジタルテクノロジーを活用し、革新的なビジネスモデルを生み出す「デジタルトランスフォーメーション(DX)」は、企業経営における重要な課題として急速に注目を高めてきました。特に、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに激変した市場・産業であればあるほど、その取り組みの有無・成否が企業の業績、ひいては存続までを左右する状況が生まれています。
一方、当社が実施した調査においては、多くの企業でDXの重要性が認識されていながらも、「取り組めていない」「一部の試行にとどまっている」という声が依然として多い状況が明らかになっています。その背景として、投資を決断する経営・事業リーダー層において、投資コストの大きさに対し、自社が「DXで生み出す価値」を明確にイメージできていないことが課題となっています。
デジタルテクノロジーを活用し、革新的なビジネスモデルを生み出す「デジタルトランスフォーメーション(DX)」は、企業経営における重要な課題として急速に注目を高めてきました。特に、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに激変した市場・産業であればあるほど、その取り組みの有無・成否が企業の業績、ひいては存続までを左右する状況が生まれています。
一方、当社が実施した調査においては、多くの企業でDXの重要性が認識されていながらも、「取り組めていない」「一部の試行にとどまっている」という声が依然として多い状況が明らかになっています。その背景として、投資を決断する経営・事業リーダー層において、投資コストの大きさに対し、自社が「DXで生み出す価値」を明確にイメージできていないことが課題となっています。
* ITmedia エンタープライズ読者調査 Techno Graphics 2020 DX編(N=891、2020年3月 アイティメディア株式会社)
当社ではこれまで、多くの専門メディアを運営する中で、DXについてテクノロジーの視点、ビジネスの視点の両面から多くの情報を発信してきました。またデジタルイベントの領域においては、グローバルでのデジタルイベントプラットフォームのリーダー企業である米国ON24社と提携し、2009年という早期よりデジタルイベント事業に取り組んでおり、国内でも有数の開催実績、ノウハウを有しています。DXについては、従来より「ITmedia DX Summit」と銘打ったデジタルイベントを開催しており、多くの来場者にご好評をいただいております。
■取り組み
今回の取り組みにおいては、上記のような当社の強みを生かし、運営する各メディアでのDX関連コンテンツの発信をさらに強化すると共に、メディアを横断する形でDX関連の情報をまとめるサイト「ITmedia DX」および定期開催のデジタルイベント「ITmedia DX Summit」を同時展開します。
「ITmedia DX」では、DX推進のキーを握る経営・事業リーダー層に向け、検討ステップを意識した情報提供を実施します。読者を対象としたサーベイや行動分析を通じ、読者を「DX関心・未着手層」から「実践中・課題直面層」に分け、その段階に合わせた最適なコンテンツの制作・配信を行います。業界別のDX事例や成功企業のトップインタビュー、キーテクノロジートレンドなどのコンテンツにより、読者は自社が「DXで生み出す価値」を明確にイメージすることが可能となります。これに加えて、段階ごとの課題解決につながるデジタルイベント「ITmedia DX Summit」を定期的に開催することで、検討の段階から実行に至るまで、読者をDX成功に導きます。
現時点で下記のようなコンテンツを公開しています。
●業種別DX事例
・ホームセンターとITを融合 カインズが仕掛けたデジタル戦略とその取り組み
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2010/20/news042.html
・“買いすぎ防止”スマホレジを導入したら、客単価が20%上昇 イオン「レジゴー」の秘密に迫る
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2010/21/news144.html
・「資産寿命」確認アプリを出した野村HD デジタル化の次の一手
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2007/16/news017.html
・コロナ禍・店舗撤退から一転し好機へ ワタミの“筋肉質”なDX改革とは
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2101/29/news004.html
●実践企業に聞く(先行企業インタビュー)
・ヤマトHD「特命DX請負人」は300人のIT・デジタル専門チームで何を変えるのか
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2011/11/news033.html
・ジョブ型への移行、オフィス半減 富士通・平松常務に聞く「真のDX企業へと脱皮する要点」
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2008/19/news019.html
・サツドラ富山浩樹社長が語る「ウィズコロナ時代のチェーンストア戦略」
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2010/23/news013.html
●DXトレンド解説
・デジタル人材だけでは、DXは実現しない 必要不可欠「ブリッジパーソン」の育て方
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2011/25/news007.html
・2021年、最低限押さえておきたいIT関連の法改正をまとめてチェック
https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2101/13/news049.html
・AIブームは完全終了? コロナ対策でDXは躍進 2020年のAI業界を振り返る
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2012/17/news107.html
●DX調査レポート
・コロナ禍でもIT投資額は堅調推移 ITR「IT投資動向調査2021」を発表
https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2011/24/news026.html
・取締役の69%が「新型コロナはビジネスのデジタル化を加速させた」と回答 ガートナー
https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2010/06/news027.html
・請求書の処理で出社する人の割合は? 経理以外の部門でもテレワーク推進の妨げに
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2102/12/news091.html
同分野については、ITベンダーからの広告の引き合いも大きく、コンテンツと連動したタイアップ企画、リードジェンサービス、イベントスポンサー等を組み合わせたパッケージプランの提案を行います。当社は、今後もテクノロジートレンドに沿ったコンテンツの強化を図ることで価値ある情報を読者の皆様にお届けするとともに、連動した広告提案を強化することでさらなる成長を加速させていきます。
以上
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
リリースページ: https://corp.itmedia.co.jp/pr/releases/2021/02/24/itmedia_dx/
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
<本件に関するお問い合わせ>
アイティメディア株式会社 広報担当
お問い合わせURL: https://corp.itmedia.co.jp/pr/inquiry/
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■アイティメディア株式会社について http://corp.itmedia.co.jp/
テクノロジー関連分野を中心とした情報やサービスを提供する、インターネット専業のメディア企業。月間約4,000万ユニークブラウザで利用されています。IT総合情報ポータル「ITmedia( http://www.itmedia.co.jp/ )」、企業向けIT製品の総合サイト「キーマンズネット( http://www.keyman.or.jp/ )」、ITエキスパートのための問題解決メディア「@IT(アットマーク・アイティ、 http://www.atmarkit.co.jp/ )」をはじめ、ターゲット別に数多くのウェブサイトを運営。ITとその隣接領域を中心に、各分野の専門的なコンテンツをいち早く提供します。
[東証マザーズ、証券コード:2148]
当社ではこれまで、多くの専門メディアを運営する中で、DXについてテクノロジーの視点、ビジネスの視点の両面から多くの情報を発信してきました。またデジタルイベントの領域においては、グローバルでのデジタルイベントプラットフォームのリーダー企業である米国ON24社と提携し、2009年という早期よりデジタルイベント事業に取り組んでおり、国内でも有数の開催実績、ノウハウを有しています。DXについては、従来より「ITmedia DX Summit」と銘打ったデジタルイベントを開催しており、多くの来場者にご好評をいただいております。
■取り組み
今回の取り組みにおいては、上記のような当社の強みを生かし、運営する各メディアでのDX関連コンテンツの発信をさらに強化すると共に、メディアを横断する形でDX関連の情報をまとめるサイト「ITmedia DX」および定期開催のデジタルイベント「ITmedia DX Summit」を同時展開します。
「ITmedia DX」では、DX推進のキーを握る経営・事業リーダー層に向け、検討ステップを意識した情報提供を実施します。読者を対象としたサーベイや行動分析を通じ、読者を「DX関心・未着手層」から「実践中・課題直面層」に分け、その段階に合わせた最適なコンテンツの制作・配信を行います。業界別のDX事例や成功企業のトップインタビュー、キーテクノロジートレンドなどのコンテンツにより、読者は自社が「DXで生み出す価値」を明確にイメージすることが可能となります。これに加えて、段階ごとの課題解決につながるデジタルイベント「ITmedia DX Summit」を定期的に開催することで、検討の段階から実行に至るまで、読者をDX成功に導きます。
現時点で下記のようなコンテンツを公開しています。
●業種別DX事例
・ホームセンターとITを融合 カインズが仕掛けたデジタル戦略とその取り組み
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2010/20/news042.html
・“買いすぎ防止”スマホレジを導入したら、客単価が20%上昇 イオン「レジゴー」の秘密に迫る
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2010/21/news144.html
・「資産寿命」確認アプリを出した野村HD デジタル化の次の一手
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2007/16/news017.html
・コロナ禍・店舗撤退から一転し好機へ ワタミの“筋肉質”なDX改革とは
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2101/29/news004.html
●実践企業に聞く(先行企業インタビュー)
・ヤマトHD「特命DX請負人」は300人のIT・デジタル専門チームで何を変えるのか
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2011/11/news033.html
・ジョブ型への移行、オフィス半減 富士通・平松常務に聞く「真のDX企業へと脱皮する要点」
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2008/19/news019.html
・サツドラ富山浩樹社長が語る「ウィズコロナ時代のチェーンストア戦略」
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2010/23/news013.html
●DXトレンド解説
・デジタル人材だけでは、DXは実現しない 必要不可欠「ブリッジパーソン」の育て方
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2011/25/news007.html
・2021年、最低限押さえておきたいIT関連の法改正をまとめてチェック
https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2101/13/news049.html
・AIブームは完全終了? コロナ対策でDXは躍進 2020年のAI業界を振り返る
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2012/17/news107.html
●DX調査レポート
・コロナ禍でもIT投資額は堅調推移 ITR「IT投資動向調査2021」を発表
https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2011/24/news026.html
・取締役の69%が「新型コロナはビジネスのデジタル化を加速させた」と回答 ガートナー
https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2010/06/news027.html
・請求書の処理で出社する人の割合は? 経理以外の部門でもテレワーク推進の妨げに
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2102/12/news091.html
同分野については、ITベンダーからの広告の引き合いも大きく、コンテンツと連動したタイアップ企画、リードジェンサービス、イベントスポンサー等を組み合わせたパッケージプランの提案を行います。当社は、今後もテクノロジートレンドに沿ったコンテンツの強化を図ることで価値ある情報を読者の皆様にお届けするとともに、連動した広告提案を強化することでさらなる成長を加速させていきます。
以上
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
リリースページ: https://corp.itmedia.co.jp/pr/releases/2021/02/24/itmedia_dx/
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
<本件に関するお問い合わせ>
アイティメディア株式会社 広報担当
お問い合わせURL: https://corp.itmedia.co.jp/pr/inquiry/
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■アイティメディア株式会社について http://corp.itmedia.co.jp/
テクノロジー関連分野を中心とした情報やサービスを提供する、インターネット専業のメディア企業。月間約4,000万ユニークブラウザで利用されています。IT総合情報ポータル「ITmedia( http://www.itmedia.co.jp/ )」、企業向けIT製品の総合サイト「キーマンズネット( http://www.keyman.or.jp/ )」、ITエキスパートのための問題解決メディア「@IT(アットマーク・アイティ、 http://www.atmarkit.co.jp/ )」をはじめ、ターゲット別に数多くのウェブサイトを運営。ITとその隣接領域を中心に、各分野の専門的なコンテンツをいち早く提供します。
[東証マザーズ、証券コード:2148]