プレスリリースを共同で配信する際に注意したい3つのこと

今回のテーマは「プレスリリースを共同で配信する際に注意したい3つのこと」です。提携やイベント出展など他社と共同でプレスリリースを配信する場合、どのような点に気を付けてプレスリリースを配信すれば良いのかをご紹介します。

共同で配信する企業には必ずプレスリリース原稿の確認を取る

実際にあったお話をご紹介します。
A社がB社（超大手企業）と提携をするというプレスリリースを配信したのですが、B社にプレスリリースの原稿の確認をしていなかったのです。

そうしたところ、プレスリリース配信後にB社の海外本社からドリームニュースに「プレスリリースを配信するなんて聞いていないし内容も確認していない！！！」とお怒りの電話がありました。すぐさまA社にご連絡をし、早急にご対応いただいたのですが、プレスリリースは全削除となってしまいました。その後対応に追われたそうです・・・。

そう、A社はB社にプレスリリース原稿の内容の確認も、プレスリリースを配信することも許可を取ってなかったのです。

共同で配信する企業には、プレスリリースの原稿内容と配信日時の確認を必ず取ってから配信しましょう。提携解消になってしまったら元も子もないですから・・・

主体（主語）を明確に、両社で項目や体裁を揃えよう

A社が配信元でB社と共同で配信する場合、プレスリリースの主体（主語）となるのは配信元企業のＡ社です。イベント出展を例にとると「A社はB社と共同でイベント出展します」という文言になります。B社の方が著名な企業だからと言ってB社を主体にしてはいけません。

あっ。「A社とB社が共同でイベント出展します」っていうのは両社が主体になっているのでOKです。

またB社からもB社を主体としたプレスリリースを配信する場合もあるかと思います。読み手が混乱しないよう、プレスリリース内の項目や体裁を揃えた方が親切です。なお、メディアへの配慮として、同内容のプレスリリースが両社から配信されることへの断りを記載しておくとより良いでしょう。

「当社」「弊社」「同社」のような表現はやめよう

共同でプレスリリースを配信する場合、自社以外にも企業が登場します。多いと3、4社で配信することもあるかと思います。

その際にご注意いただきたいのが、プレスリリース内で使用する企業名の表記です。

主体となる配信元企業に多いのが「当社」や「弊社」といった表現。また、「同社」のような表現も良く見受けられます。文脈から読み解けば理解はできるのですが「●●株式会社」と表記した方が読み手にとって親切です。

プレスリリース内に何回も企業名が登場して煩雑になってしまうということでしたら、一番初めの企業名の所に「●●株式会社（以下●●）」とし、それ以降「●●」と表記するのもありです。

特に1日に何百本ものプレスリリースを受け取っているメディアにとって、プレスリリースを丁寧に読み込んでいる時間はありません。読み手に疑問をいだかせないプレスリリースを意識して書くことが大切です。

最後に

他社と共同で配信したプレスリリースに誤りがあった場合、自社だけでなく他社にも迷惑がかかります。また、プレスリリース原稿の確認を怠ったがために、配信後に大問題になってしまったケースもあります。

プレスリリースの原稿は、何回確認してもしすぎるということはありません。企業の公式文書として恥ずかしくないプレスリリース配信を心掛けたいものです。

プレスリリースマガジン編集部 by ドリームニュース

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