英語でプレスリリースを書く場合の基本構成と注意点

海外へプレスリリースを配信する際、原稿は英語（英文）で用意する必要があります。そのため翻訳サービスを利用するか、最近精度が向上している翻訳ツールを利用したりChat GPTなどのAIツールで作成する方もいることでしょう。このようなツールの発達により日本語の原稿を手軽に英語に翻訳することができるようになりましたが、プレスリリースを英語で作成する場合、原稿の書き方には独自のルールがあります。今回はプレスリリースを英語で書く場合の基本構成と注意点を紹介します。

英語でプレスリリースを書く場合の基本構成と注意

5W2Hを意識した結論を先に書く「結起承転」の構成が基本

日本でも海外においても、プレスリリースは企業がメディア（報道関係者）に対し、自社の新製品や新サービス、イベント開催などの最新の情報を提供する「公式文書」であることに違いはありません。

そのため、英語（英文）の原稿でも本文は、5W2H【Who（誰が）、When（いつ）、Where（どこで）、What（何を）、Why（なぜ）、How（どのように）、How much（いくらで）】を意識し、重要なこと（結論）から書き始め、後から修飾するような形（いわゆる逆三角形の形）で書いていくのが適切です。

「まだプレスリリースの書き方自体がよく理解できていない」という方は、プレスリリースの基本構成からタイトル作成、盛り込むべき内容や注意すべき点など、基本を押さえたプレスリリースを書くうえで必要な情報を全て網羅した、下記の＜【完全ガイド】プレスリリースの書き方とコツ＞をご確認ください。

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ヘッドライン（タイトル）には社名を必ず入れ、サブヘッド（サブタイトル）を入れる

ヘッドライン（タイトル）は、記者が興味を引くようなタイトルにすることはもちろん、社名を入れる必要があります。

ヘッドライン（タイトル）に社名を入れるのは、

といった点が主な理由です。

また、ヘッドライン（タイトル）を補⾜する⽂章として「サブヘッド（サブタイトル）」も入れましょう。

本文の冒頭は「発信地」を入れる

本文の冒頭はどこの地域からの情報なのかがひと目で分かるよう「発信地」を入れます。

⽇本の発信地の書き⽅の例は下記となります。

※愛知県名古屋市の場合は、Aichi, Japanではなく、Nagoya, Japanとなります。共同リリースなど複数の発信地がある場合は、Tokyo and Nagoya, Japanとなります。

尚、英語（英文）原稿では本文の冒頭に発信地と合わせて「プレスリリースの配信日」も入れるのが基本です。

しかし、海外プレスリリース配信サービス「ビジネスワイヤ」の場合は、ターゲットとする配信地域を基準にプレスリリースの発表時間がサブヘッドと本文の間に自動表示されるので記載する必要はありません。
利用する海外プレスリリース配信サービスのフォーマットに合わせ調整しましょう。

テキストリンクの設定や責任者のコメントを入れる

海外プレスリリース配信サービス「ビジネスワイヤ」の場合は、テキストリンクの設定が可能です。
海外に向けて配信するためリンク先のページは、配信先に合わせた英語でのページを用意しておきましょう。

また、日本国内に向けて配信するプレスリリースは、本文の後半に「今後どのようにサービス・事業を展開していくのか」「会社としてどういった方向を目指しているか（目標）」など、組織として【今後の展望】を入れますが、海外ではプレスリリースの内容に対して【CEOや開発責任者のコメント】を入れるのが一般的です。

これは、特に「個人の意見や考え方を尊重・重視」する海外ならではの文化によるものだと考えられ、CEOなどの責任者のコメントを含めることで、

といった効果を期待することができます。

問い合わせ先には担当者のフルネームを記載する

英語（英文）のプレスリリースでも文末に問い合わせ先の情報を記載することは必須です。
社名、電話番号、メールアドレスは当然記載するべき情報ですが、極力担当者の個人名をフルネームで記載するようにしましょう。
個人名（フルネーム）を記載する利点は

などが挙げられます。

日本語（和文）から英語（英文）への翻訳は専門家への依頼を推奨

現在では、翻訳ツールなどを使用し日本語（和文）の原稿を英語（英文）への原稿に簡単に翻訳することができます。
しかし、日本語でもビジネス会話・文書があるように英語でも日常英会話とは異なるビジネス英語が存在します。社内にビジネスレベルでの英語ができる方がいない場合、ニュアンスが間違って伝わらないようネイティブな翻訳が可能な専門家へ依頼することを推奨します。

ドリームニュースの海外プレスリリース配信

ドリームニュースの海外プレスリリース配信サービスは、AP通信、ロイター通信など60以上の通信社のメディアリレーションを通じて世界200ヶ国にエリア別、業種別でのターゲット配信を可能とします。初めてのお客様でも安心してご利用いただけるように、弊社の担当がしっかりとサポートします。

主要マスメディアやポータルサイトだけでなく、テクノロジー専門メディアもカバーし、さらにインターネット上で大きな影響力を持つブログメディアなどにも同時にアプローチすることが可能です。
また、英語ネイティブによる翻訳オプションを用意しているため、日本語原稿のみでも日本語から英語への翻訳、英語から現地語への翻訳が可能です。
配信後はメディア掲載レポート、アクセス数、検索キーワードなど効果測定レポートも提出します。
※ドリームニュースの海外プレスリリース配信サービスはビジネスワイヤジャパンとの提携サービスです。

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