日本住宅総合開発株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：加藤 皇大、以下「当社」）は2024年4月1日、日本気候リーダーズ・パートナーシップ（以下、JCLP）に賛助会員として加盟いたしました。当社は、事業を通じて太陽光発電の導入を促進し、日本の再生可能エネルギー（以下再エネ）の普及に尽力して参ります。
【日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）とは】
持続可能な脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべきであるという認識の下に2009年に発足した、日本独自の企業グループです。脱炭素社会への移行を先導することで、社会から求められる企業となることを目指しています。（参照：https://japan-clp.jp/about/jclp）
【加盟の背景】
各地で見られる気候変動は、世界的に重大な脅威と認識されつつあり食糧や移民・難民、健康、貧困、そして安全保障へも悪影響を及ぼすリスクがあります。許容しがたい気候変動の悪影響の回避という観点から、「産業革命後の気温上昇を2℃以内に抑える」という目安が、COP16（2010年）で合意されています（一般的に「2℃目標」と呼ばれています）。これらの気候変動リスクを回避していくことを目的に、当社は温室効果ガスの低減からカーボンニュートラル達成のため、再生可能エネルギーの普及、促進にこれからも歩み続けて参ります。
JCLP への加盟により、パリ協定と整合する脱炭素化社会の実現を後押しする意思と行動を社会に示し、自社の脱炭素化の実践を通じて、国際的及び地域の持続可能な発展に寄与して参りますので、引き続きよろしくお願いいたします。
【会社概要】
会社名：日本住宅総合開発株式会社
所在地：〒460-0008愛知県名古屋市中区栄3-18-1ナディアパークビジネスセンタービル14F
代表：代表取締役 加藤 皇大
TEL：052-938-5220
URL：https://njsk-eco.com/
事業内容：スマートハウス事業、リフォーム事業、環境コンサルティング事業
持続可能な脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべきであるという認識の下に2009年に発足した、日本独自の企業グループです。脱炭素社会への移行を先導することで、社会から求められる企業となることを目指しています。（参照：https://japan-clp.jp/about/jclp）
【加盟の背景】
各地で見られる気候変動は、世界的に重大な脅威と認識されつつあり食糧や移民・難民、健康、貧困、そして安全保障へも悪影響を及ぼすリスクがあります。許容しがたい気候変動の悪影響の回避という観点から、「産業革命後の気温上昇を2℃以内に抑える」という目安が、COP16（2010年）で合意されています（一般的に「2℃目標」と呼ばれています）。これらの気候変動リスクを回避していくことを目的に、当社は温室効果ガスの低減からカーボンニュートラル達成のため、再生可能エネルギーの普及、促進にこれからも歩み続けて参ります。
JCLP への加盟により、パリ協定と整合する脱炭素化社会の実現を後押しする意思と行動を社会に示し、自社の脱炭素化の実践を通じて、国際的及び地域の持続可能な発展に寄与して参りますので、引き続きよろしくお願いいたします。
【会社概要】
会社名：日本住宅総合開発株式会社
所在地：〒460-0008愛知県名古屋市中区栄3-18-1ナディアパークビジネスセンタービル14F
代表：代表取締役 加藤 皇大
TEL：052-938-5220
URL：https://njsk-eco.com/
事業内容：スマートハウス事業、リフォーム事業、環境コンサルティング事業
