物流サービスを提供する株式会社ダイワコーポレーション（所在地：東京都品川区、代表取締役社長：曽根 和光）は、3月8日（火）から10日（木）の3日間、本社にてVR消火訓練シミュレータ※１ を用いた消防訓練を初めて実施しました。
■VR映像で火災をシミュレーション 適切な初期消火方法を訓練
総務省消防庁によると、倉庫火災の件数は平成30年で447件、そのうち延べ面積1万m2の倉庫火災状況は17件で、大規模倉庫での火災は年々増加しています。※２
一般的に倉庫は大量の可燃物が存在し延焼拡大しやすいことから、被害を最小限に抑えるためには適切な初期消火の実施が非常に重要といえます。そのため倉庫内の消火設備確認はもちろん、消火設備の適切な使用方法を理解する必要があります。
VR消火訓練シミュレータとは、体験者がVR機器を装着し、VR（仮想空間）で発生した火災に対して消火訓練ができるツールです。実物の訓練用消火器にVR用無線コントローラーを内蔵した専用消火器を使用します。消火器のピンを抜いてレバーを握ると、VR上で消火剤を放射。ホース先端にセンサーを内蔵しており、動きをトレースするため、仮想空間でリアルな消火訓練が可能となります。火が消えるとVR視聴画面上に「消火成功」の文字が表示される仕組みです。
以前は本社屋上で水の入った訓練用消火器を使用し、的に向かって水を放射する消火訓練を行っていました。屋外での訓練は安全性の高い場所の確保や訓練用消火器の準備・後片付けが必要です。そのため複数回の実施が難しく、多くの人の訓練参加を望んでも、業務都合やコロナ禍の感染予防対策で集合が困難なことが課題でした。
しかし、このツールを利用すれば準備や後片付けが容易のため、いつでもどこでも、何度でも訓練を行うことができます。そこでVR消火訓練シミュレータを1セット・4日間レンタルし、消防訓練を開催することにしました。
訓練は本社会議室で、感染予防のため部門ごとに日程を分けて実施しました。訓練に参加した社員からは「消火手順・ポイントが学べた」「消火活動体験を室内でできるのは良い」との意見があり、訓練終了後の参加者アンケートでも「今後もこのようなVRを使った消火訓練コンテンツをぜひ利用したい」の回答が50％以上を占めました。今後はアンケート結果を踏まえ、このツールを長期レンタルし、物流拠点でも継続的な訓練を実施することを検討しています。
当社は、物流拠点のある地域を管轄する消防署と消防団に災害訓練対応場所を提供するなどの活動をしています。本業である物流に注力しつつ、防災への意識向上や訓練の実施が従業員の安全や地域社会にとって重要であると考え、引き続き企業防災に取り組んでまいります。
※1 訓練用消火器、VRゴーグル、スマートフォン（専用アプリ）
※2 総務省消防庁「大規模倉庫火災への対応について（令和3年7月2日）」
https://www.fdma.go.jp/mission/prevention/suisin/items/r03_0706-6.pdf
■消防訓練の様子
総務省消防庁によると、倉庫火災の件数は平成30年で447件、そのうち延べ面積1万m2の倉庫火災状況は17件で、大規模倉庫での火災は年々増加しています。※２
一般的に倉庫は大量の可燃物が存在し延焼拡大しやすいことから、被害を最小限に抑えるためには適切な初期消火の実施が非常に重要といえます。そのため倉庫内の消火設備確認はもちろん、消火設備の適切な使用方法を理解する必要があります。
VR消火訓練シミュレータとは、体験者がVR機器を装着し、VR（仮想空間）で発生した火災に対して消火訓練ができるツールです。実物の訓練用消火器にVR用無線コントローラーを内蔵した専用消火器を使用します。消火器のピンを抜いてレバーを握ると、VR上で消火剤を放射。ホース先端にセンサーを内蔵しており、動きをトレースするため、仮想空間でリアルな消火訓練が可能となります。火が消えるとVR視聴画面上に「消火成功」の文字が表示される仕組みです。
以前は本社屋上で水の入った訓練用消火器を使用し、的に向かって水を放射する消火訓練を行っていました。屋外での訓練は安全性の高い場所の確保や訓練用消火器の準備・後片付けが必要です。そのため複数回の実施が難しく、多くの人の訓練参加を望んでも、業務都合やコロナ禍の感染予防対策で集合が困難なことが課題でした。
しかし、このツールを利用すれば準備や後片付けが容易のため、いつでもどこでも、何度でも訓練を行うことができます。そこでVR消火訓練シミュレータを1セット・4日間レンタルし、消防訓練を開催することにしました。
訓練は本社会議室で、感染予防のため部門ごとに日程を分けて実施しました。訓練に参加した社員からは「消火手順・ポイントが学べた」「消火活動体験を室内でできるのは良い」との意見があり、訓練終了後の参加者アンケートでも「今後もこのようなVRを使った消火訓練コンテンツをぜひ利用したい」の回答が50％以上を占めました。今後はアンケート結果を踏まえ、このツールを長期レンタルし、物流拠点でも継続的な訓練を実施することを検討しています。
当社は、物流拠点のある地域を管轄する消防署と消防団に災害訓練対応場所を提供するなどの活動をしています。本業である物流に注力しつつ、防災への意識向上や訓練の実施が従業員の安全や地域社会にとって重要であると考え、引き続き企業防災に取り組んでまいります。
※1 訓練用消火器、VRゴーグル、スマートフォン（専用アプリ）
※2 総務省消防庁「大規模倉庫火災への対応について（令和3年7月2日）」
https://www.fdma.go.jp/mission/prevention/suisin/items/r03_0706-6.pdf
■消防訓練の様子
VRゴーグル内の映像をモニターに映すことが可能のため、見学者にも共有ができます。
火の大きさをグラフで表現したり、消火剤放射の向きが異なるとアナウンスが表示されるなど、適切な消火活動を訓練することが可能です。
【会社概要】
会社名： 株式会社ダイワコーポレーション
代表： 代表取締役社長 曽根 和光
本社： 東京都品川区南大井六丁目17番14号
電話： 03-3763-4511（代表）
ホームページ： https://www.daiwacorporation.co.jp/
設立： 1951年10月
資本金： 90,000千円
事業内容： 普通倉庫業、倉庫施設等の賃貸業、ビル賃貸業、自動車運送取扱事業、損害保険取扱業、不動産業、輸出入貨物取扱業、宅地建物取引業
＜報道関係者お問い合わせ先＞
ダイワコーポレーション広報事務局
担当：青木（090-3903-5644）・杉村（070-1389-0175）
TEL：03-5411-0066 FAX：03-3401-7788 メール：pr@netamoto.co.jp
火の大きさをグラフで表現したり、消火剤放射の向きが異なるとアナウンスが表示されるなど、適切な消火活動を訓練することが可能です。
【会社概要】
会社名： 株式会社ダイワコーポレーション
代表： 代表取締役社長 曽根 和光
本社： 東京都品川区南大井六丁目17番14号
電話： 03-3763-4511（代表）
ホームページ： https://www.daiwacorporation.co.jp/
設立： 1951年10月
資本金： 90,000千円
事業内容： 普通倉庫業、倉庫施設等の賃貸業、ビル賃貸業、自動車運送取扱事業、損害保険取扱業、不動産業、輸出入貨物取扱業、宅地建物取引業
＜報道関係者お問い合わせ先＞
ダイワコーポレーション広報事務局
担当：青木（090-3903-5644）・杉村（070-1389-0175）
TEL：03-5411-0066 FAX：03-3401-7788 メール：pr@netamoto.co.jp
