株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のホームファッション市場を調査し、現況、製品セグメント別の動向、将来展望を明らかに致しました。
1.市場概況
2020年の国内ホームファッション小売市場規模は、前年比100.3％の3兆3,475億円と推計した。
コロナ禍によるテレワーク・在宅勤務の増加により、仕事を快適にするためのデスクやチェア、ソファなどの「ホームファニチュア」が市場をけん引した。その他「キッチン・テーブルウェア」のうちのキッチンツールは、外出自粛により料理をする機会が増えたことで好調な売れ行きを示した。ホームファッション市場全体では微増で推移したが、コロナ禍の巣ごもり消費によって一部の特定商品が好調となった一方で、多くのアイテムは店頭における営業機会の減少などにより厳しい市況となった。
販売チャネル別にみると、営業機会が大幅に減少した百貨店が苦戦し、それを補完するかたちとなったECチャネルが好調となった。実店舗が販売の中心だったホームファッション大手小売チェーンなども、着々と準備を進めてきたオムニチャネルおよびデジタル対応がこのコロナ禍で大きく進捗した。EC専業企業も若い世代の顧客を獲得するなど、コロナ禍という特例的な市場環境がホームファッション市場に大きな変化をもたらした。
1.市場概況
2020年の国内ホームファッション小売市場規模は、前年比100.3％の3兆3,475億円と推計した。
コロナ禍によるテレワーク・在宅勤務の増加により、仕事を快適にするためのデスクやチェア、ソファなどの「ホームファニチュア」が市場をけん引した。その他「キッチン・テーブルウェア」のうちのキッチンツールは、外出自粛により料理をする機会が増えたことで好調な売れ行きを示した。ホームファッション市場全体では微増で推移したが、コロナ禍の巣ごもり消費によって一部の特定商品が好調となった一方で、多くのアイテムは店頭における営業機会の減少などにより厳しい市況となった。
販売チャネル別にみると、営業機会が大幅に減少した百貨店が苦戦し、それを補完するかたちとなったECチャネルが好調となった。実店舗が販売の中心だったホームファッション大手小売チェーンなども、着々と準備を進めてきたオムニチャネルおよびデジタル対応がこのコロナ禍で大きく進捗した。EC専業企業も若い世代の顧客を獲得するなど、コロナ禍という特例的な市場環境がホームファッション市場に大きな変化をもたらした。
2.注目トピック～寝具は、自宅でお試しや定額レンタルコースを提供、お試し体験後に購入へ～
寝具はマットレスなどの高機能化により、商品単価の上昇が顕著となっている。そのため手頃な価格の「お試しコース」や、負担が少ない月払いの「定額レンタルコース」などのサービスを提供することで、消費者の購買の障壁を取り除く取り組みが進められている。
実際に商品を試した後は、違う商品への切り替えや継続利用、買取、返却など、さまざまな選択が可能となっており、高価格帯でも気軽に商品を体験できるサービスが広がっている。
3.将来展望
2021年の国内ホームファッション小売市場規模は、前年比100.3％の3兆3,570億円と予測する。市場では、寝装寝具やタオルを中心として抗ウイルスなどの新型コロナウイルス感染対策商品が数多く商品展開されており、オンライン相談・接客という新しいスタイルでの対応も積極的に導入され、対面販売が難しいコロナ禍のデメリットを克服しつつある。
また、在宅時間が長くなり家の中のレイアウトや料理道具を見直す機会が増えたこと、リモートワークの導入も進んだことなどで、ホームファッション関連用品が例年以上に好調な企業も少なくない。当面の間、ウィズコロナの生活が続くのであれば、ホームファッション関連の需要増加も長期化するものと考えられる。
近年のホームファッション関連企業は、「住」の延長線上として「衣」や「食」の一部の領域を取り込んだ住関連ライフスタイル領域にまで、商品の取扱い範囲を広げる傾向が強まっている。例えば、家電なども含めた「住」にまつわるもの全てをワンストップで提供しようという動きも積極化しており、今後もますます目が離せないマーケットとなっている。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2843
調査要綱
1.調査期間： 2021年8月～10月
2.調査対象： ホームファッション関連企業（メーカー・卸売業・小売業）
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用
4.発刊日： 2021年10月27日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
寝具はマットレスなどの高機能化により、商品単価の上昇が顕著となっている。そのため手頃な価格の「お試しコース」や、負担が少ない月払いの「定額レンタルコース」などのサービスを提供することで、消費者の購買の障壁を取り除く取り組みが進められている。
実際に商品を試した後は、違う商品への切り替えや継続利用、買取、返却など、さまざまな選択が可能となっており、高価格帯でも気軽に商品を体験できるサービスが広がっている。
3.将来展望
2021年の国内ホームファッション小売市場規模は、前年比100.3％の3兆3,570億円と予測する。市場では、寝装寝具やタオルを中心として抗ウイルスなどの新型コロナウイルス感染対策商品が数多く商品展開されており、オンライン相談・接客という新しいスタイルでの対応も積極的に導入され、対面販売が難しいコロナ禍のデメリットを克服しつつある。
また、在宅時間が長くなり家の中のレイアウトや料理道具を見直す機会が増えたこと、リモートワークの導入も進んだことなどで、ホームファッション関連用品が例年以上に好調な企業も少なくない。当面の間、ウィズコロナの生活が続くのであれば、ホームファッション関連の需要増加も長期化するものと考えられる。
近年のホームファッション関連企業は、「住」の延長線上として「衣」や「食」の一部の領域を取り込んだ住関連ライフスタイル領域にまで、商品の取扱い範囲を広げる傾向が強まっている。例えば、家電なども含めた「住」にまつわるもの全てをワンストップで提供しようという動きも積極化しており、今後もますます目が離せないマーケットとなっている。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2843
調査要綱
1.調査期間： 2021年8月～10月
2.調査対象： ホームファッション関連企業（メーカー・卸売業・小売業）
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用
4.発刊日： 2021年10月27日
お問い合わせ
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