株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、2018年度のプリンタ世界市場を調査し、各種出力機器の出荷台数・出荷金額、利用動向、参入企業動向、将来展望を明らかにいたしました。
1.市場概況
2018年度のプリンタ（出力機器）の世界出荷台数は前年度比98.9％の9,589万台、同出荷金額は同99.0％の5兆5,741億円（いずれもメーカー出荷ベース）となった。出荷台数をみると、引き続きコンシューマ向けプリンタの需要減の影響が大きく、全体の出荷台数が伸び悩む形となった。一方で、オフィス向けプリンタでは新興国を中心に需要が増加し、ページプリンタ【中-低速】とMFP【複合機／複写機】の両セグメントで出荷台数が微増となった。
出荷金額では、プロダクションプリンタやLFPなどの業務・産業向けプリンタが伸び悩んだ影響もあり、前年度比で微減となった。産業向けプリンタについては、導入されるべき企業には導入されたという一巡感があり、これまでのような成長を遂げられなかったと考える。
1.市場概況
2018年度のプリンタ（出力機器）の世界出荷台数は前年度比98.9％の9,589万台、同出荷金額は同99.0％の5兆5,741億円（いずれもメーカー出荷ベース）となった。出荷台数をみると、引き続きコンシューマ向けプリンタの需要減の影響が大きく、全体の出荷台数が伸び悩む形となった。一方で、オフィス向けプリンタでは新興国を中心に需要が増加し、ページプリンタ【中-低速】とMFP【複合機／複写機】の両セグメントで出荷台数が微増となった。
出荷金額では、プロダクションプリンタやLFPなどの業務・産業向けプリンタが伸び悩んだ影響もあり、前年度比で微減となった。産業向けプリンタについては、導入されるべき企業には導入されたという一巡感があり、これまでのような成長を遂げられなかったと考える。
2.注目トピック～中速インクジェットプリンタの動向
中速インクジェットプリンタとは、印刷速度が約70～160枚／分のインクジェットプリンタを指し、主に理想科学工業株式会社、セイコーエプソン株式会社、HP Ink. キヤノン株式会社の製品が対象となる。2018年度の中速インクジェットプリンタ世界出荷台数は前年度比106.8％の5.790台、同出荷金額は同105.2％の181億円（いずれもメーカー出荷ベース）と順調な推移となった。
中型インクジェットプリンタは、プレゼン資料などカラーでの大量出力や、DM／名刺／ハガキなどの軽印刷といった用途に加え、オフィスの中核出力機器としての活用も見込まれており、メーカー各社の製品モデルによってターゲット層も若干異なっている。中型インクジェットプリンタは今後もさまざまな使われ方で広範に普及していくとみられ、出荷台数・出荷金額ともに堅調に推移すると予測する。
中速インクジェットプリンタとは、印刷速度が約70～160枚／分のインクジェットプリンタを指し、主に理想科学工業株式会社、セイコーエプソン株式会社、HP Ink. キヤノン株式会社の製品が対象となる。2018年度の中速インクジェットプリンタ世界出荷台数は前年度比106.8％の5.790台、同出荷金額は同105.2％の181億円（いずれもメーカー出荷ベース）と順調な推移となった。
中型インクジェットプリンタは、プレゼン資料などカラーでの大量出力や、DM／名刺／ハガキなどの軽印刷といった用途に加え、オフィスの中核出力機器としての活用も見込まれており、メーカー各社の製品モデルによってターゲット層も若干異なっている。中型インクジェットプリンタは今後もさまざまな使われ方で広範に普及していくとみられ、出荷台数・出荷金額ともに堅調に推移すると予測する。
3.将来展望
米中貿易摩擦の激化や中国での金融政策の引き締めなどを要因として、2019年度は世界経済が減速する見通しである。プリンタの新規導入を期待できる地域での、ユーザー企業の導入意欲は減退する見込みで、出荷台数の回復は期待できない。
一方、産業向けプリンタでは数年続いた一巡感が落ち着き、機器リプレイスの需要が増加する見込みで、出荷金額ベースでは若干の伸びが期待できる。こうしたことから、2019年度のプリンタ世界出荷台数は前年度比98.9％の9,484万4,000台、同出荷金額は前年度比100.2％の5兆5,865億円（いずれもメーカー出荷ベース）になると予測する。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2207
調査要綱
1.調査期間： 2019年4月～7月
2.調査対象： プリンタメーカー・販売店／パートナー・各種部材メーカー
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接取材、および電話やe-mailによるヒアリング併用
4.発刊日：2019年7月26日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
米中貿易摩擦の激化や中国での金融政策の引き締めなどを要因として、2019年度は世界経済が減速する見通しである。プリンタの新規導入を期待できる地域での、ユーザー企業の導入意欲は減退する見込みで、出荷台数の回復は期待できない。
一方、産業向けプリンタでは数年続いた一巡感が落ち着き、機器リプレイスの需要が増加する見込みで、出荷金額ベースでは若干の伸びが期待できる。こうしたことから、2019年度のプリンタ世界出荷台数は前年度比98.9％の9,484万4,000台、同出荷金額は前年度比100.2％の5兆5,865億円（いずれもメーカー出荷ベース）になると予測する。
※掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2207
調査要綱
1.調査期間： 2019年4月～7月
2.調査対象： プリンタメーカー・販売店／パートナー・各種部材メーカー
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接取材、および電話やe-mailによるヒアリング併用
4.発刊日：2019年7月26日
お問い合わせ
⇒プレスリリースの内容や引用についてのお問い合わせは下記までお願いいたします。
株式会社矢野経済研究所 マーケティング本部 広報チーム
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php/press
株式会社矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/
