プラス株式会社（東京都港区 代表取締役社長 今泉公二）は、働き方改革の中で導入が広がっているテレワークと、オフィスのこれからの役割についてビジネスパーソンの意識を探るため、「テレワークから見るオフィスの意識調査」を実施しました。
移動時間の短縮や、子育てや介護との両立など、さまざまなメリットがあるテレワークは、昨今ますます注目度が高まっています。オフィス以外に働く場所の選択肢が増えた今、ワーカーは、オフィスの役割や必要性をどのように捉えているのでしょうか。
プラスでは、会社員・公務員・団体職員等を対象としたアンケート調査を実施し、各職種に従事する一従業員の目線から見たテレワークの現状と、オフィスの必要性について調査しました。
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TOPIC（1）：
「会社がテレワークを認めている」人は26.0%。そのうちテレワークを「実行している」「したことがある」人は半数以上（55.8%）
職種別では、「技術・専門職（エンジニア、クリエイターなど）」の「実行している」割合が約半数（47.5%）
TOPIC（2）：
テレワークのメリットは「移動時間や通勤時間が減る」が38.2%、デメリットは「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」28.0%、「ちょっとした相談・確認ができない」27.2%
TOPIC（3）：
テレワークのメリットは「移動時間や通勤時間が減る」が38.2%、デメリットは「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」28.0%、「ちょっとした相談・確認ができない」27.2%
TOPIC（4）：
テレワークを実行しても、オフィスは「必要だと思う」71.7%
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【調査概要】
■調査期間：
2018年6月1日（金）～6月4日（月）
■調査対象：
全国の20歳から59歳までの会社員・公務員・団体職員など600名（男性：481名、女性：119名）
～該当の職種（各100名）～
（1）営業
（2）企画
（3）技術・専門職（エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなどPC作業が多いと想定される職種）
（4）管理（総務、経理、人事）・その他事務系
（5）技術・専門職（電気、食品、建築など（3）以外）
（6）サービス・販売・製造・その他
■調査方法：
インターネットによるWebアンケート形式
【参考】総務省：テレワークとは
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_01.html
テレワークとは、ICT（情報通信技術）を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。企業に勤務する被雇用者が行うテレワークには、自宅を就業場所とする「在宅勤務」、施設に依存せず、場所・時間を問わず仕事が可能な「モバイルワーク」、サテライトオフィスやテレワークセンター等を就業場所とする「施設利用型勤務」があります。その意義・効果として、少子高齢化対策の推進、ワーク・ライフ・バランスの実現、有能・多様な人材の確保、生産性の向上等が挙げられます。
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TOPIC（1）：「会社がテレワークを認めている」人は26.0%。そのうちテレワークを「実行している」「したことがある」人は半数以上（55.8%）
職種別では、「技術・専門職（エンジニア、クリエイターなど）」の「実行している」割合が約半数（47.5%）
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「会社がテレワークを認めている」と回答した人は26.0%。全体では、「認めていない」が51.3%と半数以上を占めていました。
テレワークの制度があると答えた人が最も多かったのは「企画」、次いで「技術・専門職（エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなど）」でした。
質問1-1. あなたのお勤めになっている会社では、「テレワーク」の制度がありますか？（n=600）
次に、「質問1-1」で認めていると回答した方（156人）にテレワークを実行しているかを聞いたところ、「実行している」「したことがある」の回答が合わせて55.8%、「実行していない」が44.2%でした。
職種別では、「技術・専門職（エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなど）」は「実行している」が47.5%と約半数を占めます。
質問1-2. あなた自身は「テレワーク」を実行していますか？（n=156）
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TOPIC（2）：テレワークのメリットは「移動時間や通勤時間が減る」が38.2%、デメリットは「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」28.0%、「ちょっとした相談・確認ができない」27.2%
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テレワークのメリットでは「移動時間や通勤時間が減る」（38.2%）が最も高く、「ストレスが減る」（27.8%）、「子育てや介護・家事などに時間をさける」（26.0%）が続きました。テレワークの課題やデメリットについては、「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」が28.0%でトップ、次いで「ちょっとした相談・確認ができない」（27.2%）、「コピー機やスキャナなどの各種ツールが利用しにくい」（26.2%）との回答が続き、メンタル・コミュニケーション・ツールの面で不安を感じているようです。
質問2-1. あなたは「テレワーク」を実行することによって、どのようなメリットがあると考えますか？（n=600）
質問2-2. 「テレワーク」を実行することによって、どのような課題や問題点、デメリットがあると考えますか？（n=600）
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TOPIC（3）：テレワークを実行した場合に、オフィスで行いたいのは「社員同士のコミュニケーション」がトップ（34.8%）
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テレワークを実行した場合、オフィスで行いたいことの問いには、「社員同士のコミュニケーション」が34.8%で最も高く、次いで「社内の人との打ち合わせ」、「自分だけでは結論を出しにくい相談」が上位の回答でした。
他にも「同僚との情報共有や確認」「上司・部下・同僚へのホウレンソウ」が上位に入り、テレワークの課題であがった「コミュニケーション」をオフィスで補いたいという意見が多く聞かれました。
質問3. あなたは、「テレワーク」を実行している、もしくはすると仮定した場合、オフィスでは何をしたいですか？（n=600）
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TOPIC（4）：テレワークを実行しても、オフィスは「必要だと思う」 71.7%
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テレワークを実行していても、オフィスは必要だと思うかという問いには、「とても必要」（38.0%）、「やや必要だと思う」（33.7%）が多く、「必要」という意見が71.7%を占めました。
職種別の結果を比較すると、「企画」で「とても必要だと思う」の割合が高く（51.0%）、その一方で、「技術・専門職（電気、食品、建築など）」で「あまり必要ではない」の割合が高くなっています（24.0%）。
質問4. あなたは、「テレワーク」を実行していても、オフィス自体は必要だと思いますか？（n=600）
【調査を終えて】
今回の調査では、「テレワーク」を実行してもオフィスは「必要」という意見が71.7%と圧倒的多数を占めました。この理由として、「社員同士のコミュニケーション」、「社内の人との打ち合わせ」、「自分だけでは結論を出しにくい相談」を「オフィスで行いたいこと」として挙げる方が多く、今後「テレワーク」が拡大しても、オフィスには独自の役目が求められているようです。「テレワーク」の時代であるからこそ、社員のコミュニケーションを活性化させるオフィスの大切さが、より明確になった調査となりました。
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プラスは、テレワークについてさらに理解を深めるため、2018年5月、プラスファニチャーカンパニーの異なる職種の社員25名による1カ月間のテレワークトライアルを実施しました。
職種ごとの『生の声』をウェブサイトでご紹介しています。 ぜひご覧ください。
URL：https://kagu.plus.co.jp/plustrial-telework/
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＜お問い合わせ先＞
（報道関係）
プラス株式会社 コーポレート本部 広報・宣伝室 藤原
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