アウンコンサルティング株式会社（東証二部：2459、本社：東京都文京区、代表取締役：信太明、以下アウンコンサルティング）は、アジア9拠点で、マーケティング（SEM（検索エンジンマーケティング）サービス、インターネット広告など）、アセットなどのグローバルコンサルティングを展開し、2017年6月より第20期目を迎えております。この度、世界40カ国を対象に、モバイルにおける各国主要OS・機種シェアについて調査致しました。
※世界40カ国には国と地域を含みます。
世界40カ国、主要OS・機種シェア状況
スマートフォンの普及率は世界中で増加傾向にあり、国内外でインターネットマーケティングを実施するにあたり、世界の主要モバイルシェア状況を把握することは、重要な軸となっております。アウンコンサルティングではこの度、世界40カ国を対象に、モバイルにおける主要OS、主要機種の2017年1月から2018年1月までの平均シェア状況をまとめました。
■地域別のOSシェア率に変化
今回調査した世界40カ国のうち、スマートフォン使用率のデータを抽出できたのは38カ国。そのうち37カ国で使用率が50％以上という結果となりました。
OSは引き続きiOSとAndroidのシェア率が高い状況ですが、韓国・台湾・香港の東アジア諸国ではiOSの増加、Androidの減少傾向が見られます。反対にタイ・マレーシア・シンガポール・ベトナム・フィリピン・イラン・トルコ・アラブ首長国連邦などの、東南アジアや中東諸国ではiOSの減少、Androidの増加傾向が見られました。特に、シンガポールはAndroid76.74％（前回調査比+17.6％）、iOS10.74％（前回調査比-20.7％）、アラブ首長国連邦はAndroid92.83％（前回調査比+26.4％）、iOS2.46％（前回調査比-16.0％）と、大幅な変動がありました。（下記グラフ、赤色で色付け。）
■世界的にSamsungのシェア率が減少傾向、欧米諸国ではAppleが首位に
機種シェアにおいては、Hauweiが中国にてAppleを上回ったほか、スペインでも19.28％と、初めてシェアのトップ2という結果になりました。また、欧米諸国ではSamsungが減少、Appleが増加傾向の国が目立ち、オランダ・ベルギー・スイス・ロシアにおいてはAppleのシェアがSamsungを上回りました。（下記グラフ、青色で色付け。）前回調査ではAppleと同様Samsungのシェア率も増加傾向でしたが、今回の調査では欧米諸国だけでなくアジア諸国においてもSamsungのシェア率が低下傾向の国が多数見られました。
インバウンド市場との関連から見ると、前回調査では訪日外国人数トップ5のうち、韓国、香港、台湾はSamsung、Appleのシェア率が伸びていましたが、今回の調査ではSamsungの減少が見られました。要因としては、HauweiやOPPOなどが格安ケータイ市場に参入したことでシェアが分散したことや、2016年から発生したバッテリー発火事件などが影響しているかもしれません。
アジアという大きなくくりの中でも、韓国・台湾・香港の東アジア諸国と、シンガポール・インドネシア・ベトナム等の東南アジア諸国では、OSシェアの変動は異なります。現状、シェア率の順位に影響を与えるほどの動きではないものの、シンガポールの様に、急激な変動も考えられます。また、高いシェア率を誇っていたSamsungが現在は減少傾向にあるものの、今後はどのような動きになるのか気になるところです。これからもターゲットとなる国で使用されているOSや機種シェア率を理解し、スマートフォンの利用目的を読み取り、それに応じたプロモーションが必要となってくるでしょう。
※表が見にくい場合は以下URLよりご確認ください。
https://www.auncon.co.jp/webunit/auncon/corporate/2018/0323.html
※世界40カ国には国と地域を含みます。
世界40カ国、主要OS・機種シェア状況
スマートフォンの普及率は世界中で増加傾向にあり、国内外でインターネットマーケティングを実施するにあたり、世界の主要モバイルシェア状況を把握することは、重要な軸となっております。アウンコンサルティングではこの度、世界40カ国を対象に、モバイルにおける主要OS、主要機種の2017年1月から2018年1月までの平均シェア状況をまとめました。
■地域別のOSシェア率に変化
今回調査した世界40カ国のうち、スマートフォン使用率のデータを抽出できたのは38カ国。そのうち37カ国で使用率が50％以上という結果となりました。
OSは引き続きiOSとAndroidのシェア率が高い状況ですが、韓国・台湾・香港の東アジア諸国ではiOSの増加、Androidの減少傾向が見られます。反対にタイ・マレーシア・シンガポール・ベトナム・フィリピン・イラン・トルコ・アラブ首長国連邦などの、東南アジアや中東諸国ではiOSの減少、Androidの増加傾向が見られました。特に、シンガポールはAndroid76.74％（前回調査比+17.6％）、iOS10.74％（前回調査比-20.7％）、アラブ首長国連邦はAndroid92.83％（前回調査比+26.4％）、iOS2.46％（前回調査比-16.0％）と、大幅な変動がありました。（下記グラフ、赤色で色付け。）
■世界的にSamsungのシェア率が減少傾向、欧米諸国ではAppleが首位に
機種シェアにおいては、Hauweiが中国にてAppleを上回ったほか、スペインでも19.28％と、初めてシェアのトップ2という結果になりました。また、欧米諸国ではSamsungが減少、Appleが増加傾向の国が目立ち、オランダ・ベルギー・スイス・ロシアにおいてはAppleのシェアがSamsungを上回りました。（下記グラフ、青色で色付け。）前回調査ではAppleと同様Samsungのシェア率も増加傾向でしたが、今回の調査では欧米諸国だけでなくアジア諸国においてもSamsungのシェア率が低下傾向の国が多数見られました。
インバウンド市場との関連から見ると、前回調査では訪日外国人数トップ5のうち、韓国、香港、台湾はSamsung、Appleのシェア率が伸びていましたが、今回の調査ではSamsungの減少が見られました。要因としては、HauweiやOPPOなどが格安ケータイ市場に参入したことでシェアが分散したことや、2016年から発生したバッテリー発火事件などが影響しているかもしれません。
アジアという大きなくくりの中でも、韓国・台湾・香港の東アジア諸国と、シンガポール・インドネシア・ベトナム等の東南アジア諸国では、OSシェアの変動は異なります。現状、シェア率の順位に影響を与えるほどの動きではないものの、シンガポールの様に、急激な変動も考えられます。また、高いシェア率を誇っていたSamsungが現在は減少傾向にあるものの、今後はどのような動きになるのか気になるところです。これからもターゲットとなる国で使用されているOSや機種シェア率を理解し、スマートフォンの利用目的を読み取り、それに応じたプロモーションが必要となってくるでしょう。
※表が見にくい場合は以下URLよりご確認ください。
https://www.auncon.co.jp/webunit/auncon/corporate/2018/0323.html
調査概要
【調査主旨】
世界40カ国、主要OS・機種シェア状況 【2018年3月】
【調査要綱】
・ 対象国：GDP上位40の国と地域、OECD加盟主要国を中心に当社にて抽出
引用元：IMF - World Economic Outlook Databases （2016年4月版）
https://www.imf.org/external/pubs/ft/weo/2016/01/pdf/text.pdf
・ 各国人口参照元：Worldometers.info
http://www.worldometers.info/population/
Publishing Date: 10 March, 2018
Place of publication: Dover, Delaware, U.S.A
・ OS・機種データ参考： StaｔCounter http://statcounter.com/
・ スマートフォン普及率参考：
Consumer Barometer with Google [Percentage of people who use a smartphone. ]2017、2016、2015、
https://www.consumerbarometer.com/en/trending
・ 調査機関：アウンコンサルティング調べ
・ 調査対象期間：2017年1月 - 2018年1月
・ 調査日：2018年2月20日 - 3月9日
・ プレスリリース本文中に出てくる各社サービス名称は、各社の登録商標または商標です。
・ 本プレスリリースをご掲載される場合、『アウンコンサルティング調べ』とご記載の上、弊社までご連絡をお願いいたします。
■アウンコンサルティングのインバウンドマーケティングサービスのご紹介
インバウンドマーケティングは国によって、訪日回数や観光先など好まれるポイントや消費金額が異なるため、各国ごとに適したマーケティングを行うことが必要です。
アウンコンサルティングは弊社現地拠点リソースや蓄積ノウハウを活用し、対象国にあわせて最適な施策を組み合わせ、認知・販促効果の最大化を支援致します。
【調査主旨】
世界40カ国、主要OS・機種シェア状況 【2018年3月】
【調査要綱】
・ 対象国：GDP上位40の国と地域、OECD加盟主要国を中心に当社にて抽出
引用元：IMF - World Economic Outlook Databases （2016年4月版）
https://www.imf.org/external/pubs/ft/weo/2016/01/pdf/text.pdf
・ 各国人口参照元：Worldometers.info
http://www.worldometers.info/population/
Publishing Date: 10 March, 2018
Place of publication: Dover, Delaware, U.S.A
・ OS・機種データ参考： StaｔCounter http://statcounter.com/
・ スマートフォン普及率参考：
Consumer Barometer with Google [Percentage of people who use a smartphone. ]2017、2016、2015、
https://www.consumerbarometer.com/en/trending
・ 調査機関：アウンコンサルティング調べ
・ 調査対象期間：2017年1月 - 2018年1月
・ 調査日：2018年2月20日 - 3月9日
・ プレスリリース本文中に出てくる各社サービス名称は、各社の登録商標または商標です。
・ 本プレスリリースをご掲載される場合、『アウンコンサルティング調べ』とご記載の上、弊社までご連絡をお願いいたします。
■アウンコンサルティングのインバウンドマーケティングサービスのご紹介
インバウンドマーケティングは国によって、訪日回数や観光先など好まれるポイントや消費金額が異なるため、各国ごとに適したマーケティングを行うことが必要です。
アウンコンサルティングは弊社現地拠点リソースや蓄積ノウハウを活用し、対象国にあわせて最適な施策を組み合わせ、認知・販促効果の最大化を支援致します。
アウンコンサルティングでは、SEO（検索エンジン最適化）、PPC（検索連動型広告）、ソーシャルメディア、スマートフォン広告などのグローバルマーケティングサービスを、日本語だけではなく、外国語も対象に行っています。現在48の国と地域にサービス実績があり、英語、中国語（簡体字、繁体字）、タイ語やその他の外国語にも幅広く対応しています。また、台湾、香港、フィリピン、タイ、ベトナム、シンガポール、韓国の海外7拠点を生かし、アジアの現地情報やグローバルインターネットマーケティングにおけるナレッジを蓄積しております。グローバルマーケティングについて、また、現地情報の収集の際にも是非ご相談ください。
【グローバルマーケティングのサービス概要】
URL: http://www.globalmarketingchannel.com/promotion.html
アウンコンサルティング株式会社
［事業内容］
東京、沖縄、台湾、香港、フィリピン、タイ、シンガポール、韓国のアジア8拠点で、SEO、PPC（リスティング広告）、ソーシャルメディア、リサーチなどのグローバルマーケティング事業及びアセット事業を展開
［設立］1998年6月8日
［本社］東京都文京区後楽1-1-7 グラスシティ後楽2F
［代表者］代表取締役 信太明
［資本金］341,136千円 （2017年8月末現在）
［URL］https://www.auncon.co.jp
［沿革］
1998年6月 千葉県松戸市で設立
1998年9月 福島県福島市へ本社移転
1999年10月 SEOコンサルティングを開始
2001年1月 東京営業所を東京都文京区に開設
2002年11月 PPC（リスティング）広告を販売開始
2002年4月 東京都文京区に本社移転
2005年11月 東京証券取引所マザーズ市場上場
2006年12月 沖縄支店を沖縄県那覇市に開設
2008年4月 タイ・バンコクに現地法人設立
2010年6月 台湾・台北に現地法人設立
2010年9月 香港、韓国・ソウルに現地法人設立
2010年11月 シンガポールに現地法人設立
2015年6月 フィリピンに現地法人設立
2016年10月 東京証券取引所二部市場上場
2017年9月 ベトナムに現地法人設立
【グローバルマーケティングのサービス概要】
URL: http://www.globalmarketingchannel.com/promotion.html
アウンコンサルティング株式会社
［事業内容］
東京、沖縄、台湾、香港、フィリピン、タイ、シンガポール、韓国のアジア8拠点で、SEO、PPC（リスティング広告）、ソーシャルメディア、リサーチなどのグローバルマーケティング事業及びアセット事業を展開
［設立］1998年6月8日
［本社］東京都文京区後楽1-1-7 グラスシティ後楽2F
［代表者］代表取締役 信太明
［資本金］341,136千円 （2017年8月末現在）
［URL］https://www.auncon.co.jp
［沿革］
1998年6月 千葉県松戸市で設立
1998年9月 福島県福島市へ本社移転
1999年10月 SEOコンサルティングを開始
2001年1月 東京営業所を東京都文京区に開設
2002年11月 PPC（リスティング）広告を販売開始
2002年4月 東京都文京区に本社移転
2005年11月 東京証券取引所マザーズ市場上場
2006年12月 沖縄支店を沖縄県那覇市に開設
2008年4月 タイ・バンコクに現地法人設立
2010年6月 台湾・台北に現地法人設立
2010年9月 香港、韓国・ソウルに現地法人設立
2010年11月 シンガポールに現地法人設立
2015年6月 フィリピンに現地法人設立
2016年10月 東京証券取引所二部市場上場
2017年9月 ベトナムに現地法人設立
