2017年08月18日 13:00

【矢野経済研究所調査結果サマリー】次世代住宅関連主要設備機器市場に関する調査を実施(2017年)-市場拡大に向けて“ZEHの普及”と“余剰電力の蓄電”がキーワードに-

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矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内の次世代住宅(スマートハウス、ZEH:ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)関連主要設備機器市場の調査を実施いたしました。

1.調査期間:2017年5月~7月
2. 調査対象:次世代住宅関連設備機器メーカー、ハウスメーカー、関連業界団体他
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用
4.発刊日:2017年7月28日

<次世代住宅関連主要設備機器とは>
本調査における次世代住宅関連主要設備機器とは、次世代住宅を構成するHEMS(Home Energy Management System)・スマートメーター<以上、制御系機器>、太陽光発電システム・燃料電池システム・ガスエンジンコージェネレーションシステム<以上、創エネ系機器>、家庭用蓄電システム・V2H(Vehicle to Home)<以上、蓄エネ系機器>の計7機器(全て住宅用)をさす。

◆2016年度の次世代住宅関連主要設備機器の市場規模は、前年度比87.7%の7,191億円
◆2020年度の次世代住宅関連主要設備機器の市場規模を5,074億円と予測
◆HEMSを活用した、ヘルスケア分野でのサービスに高い注目が集まる

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■プレスリリース
https://www.yano.co.jp/press/press.php/001723
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会社概要

商号
株式会社矢野経済研究所(カブシキガイシャヤノケイザイケンキュウジョ)
代表者
水越 孝(ミズコシ タカシ)
所在地
〒164-8620
東京都中野区本町2-46-2 中野坂上セントラルビル
TEL
03-5371-6900
業種
コンサルティング・シンクタンク
上場先
未上場
会社HP
https://www.yano.co.jp/

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